教育担当者が存在する意義

2017.10.20


こんにちは、矢野です。

 

日々、教育担当者の方と社内の営業力やマネジメント力強化のための施策を打ち合わせする中で様々な課題が挙がってきます。

 

・うちの営業はヒアリング力が無いからお客様から提案を受け入れてもらえない

・うちの管理職は自分の成功体験にすがって時代に合ったマネジメントをしていない

 

などなど…

 

市場環境の変化に追随するように社内の教育に対する悩みが尽きないことが伺えます。

 

私は、打ち合わせの中で教育担当者の方に必ず伺う質問があります。

 

それは、

 

「○○さんは自社の人材についてどのように教育していきたいとお考えですか?」

 

という質問です。

 

この質問をした際に答えは二極化します。

 

・Aパターン

 

「私はこの会社の人材を○○のようにしていきたいですね。だから××な教育が必要だしその情報を今集めていますよ…(以下、自身の教育ビジョンを熱く語る)」

 

・Bパターン

 

「そうですね…まぁそれは会社の上層部が決めることなのでこの場では答えられないですね…決まりましたらぜひご相談させてください。」

 

こんな感じですが、皆さんはいかがでしょうか。

 

会社組織にいると、役割を与えられそれを遂行することで一定の評価を得ます。

 

日本人はトップから指示されたことを遂行することが得意な一方で、

 

自分で考えて何かを生み出したりアクションをすることが極めて苦手とも言われています。

 

これは、序列に則ることや周囲と呼吸を合わせることに重きを置かれてきた背景などがありますが、

 

この考え方と引き換えに「自分の意思」を持つことや表明することを忘れてしまった方が

 

世の中には沢山いらっしゃると私は感じています。

 

もっと自分の仕事に対する「価値観や在り方」を大切にして

 

それらを仕事に反映することに精を出していかないと、

 

それこそ教育担当者自身が付加価値を生み出さない人材になるのではないでしょうか。

 

会社の人材は

 

教育担当者の意思次第で、大きく成長します。

 

つまり、

 

教育担当者の主体性にかかっていると言っても過言ではありません。

 

形式的な教育は辞めて、

 

今こそ真の教育を追求していきましょう。

 

そんな方が1人でも多くなるように私たちも活動していきます。


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